日常も災害時も、太陽を味方にする暮らし

普段は自家発電でエネルギーを自給し、エコで電気代も抑えることができるお財布に優しい暮らし。いざという時には、高耐震の自宅が頼れる防災シェルターに早変わりします。

太陽光発電システムで電気を創り、大容量蓄電池（12.8kWh）で電力を蓄え、AI搭載HEMSで家中の電力状況を管理。

太陽を味方につけることで停電時にも安心して電気が使え、家族が集まる安全な場所が確保されます。

200V機器対応の家中まかなえる大容量蓄電池

停電発生時、太陽光発電のみの場合はパワーコンディショナーが停止することにより、電力出力が不安定となるため使用できる家電が限られてしまいます。

Gハウスでは停電時でも多くの家電が使用できる、全負荷型・自立高出力6.0kW・大容量12.8kWhのハイブリッド蓄電池システムを採用。

非常時でも安定した電力出力を叶え、日常と変わらない快適な暮らしを提供します。

ZEHは通過点。自給率100%というゴール

近年、BELS・ZEHなどの省エネ基準が注目を浴びています。住宅性能を上げ、省エネでCO2を削減した暮らしをつくる。未来に向けてとても重要な考えです。

しかし、そこをゴールとして家づくりを行うだけでは、「本当に良い家」とはいい切れません。

ZEHにしてもあくまで計算上のエネルギー収支を0にするという考えで、夜になれば電気を買わなければならず、それでは電気代上昇などの外的要因の不安が耐えません。

Gハウスの家はエネルギー自給自足を目指す暮らし次世代ZEH+(ゼッチプラス)相当の住宅。これこそがミライに向けた、暮らしを見据えた住宅だと考えます。

電気エネルギーの自給自足で環境にやさしい暮らし

現在日本では、海外から輸入される石油・石炭・天然ガスなど化石燃料に大きく依存しており、エネルギー自給率は13.3%と他主要国に比べると低い水準です。

結果的に日本の二酸化炭素排出量は、79か国中ワースト5位となっているのも現状です。限りある資源を無駄遣いせずに空気を汚さないクリーンエネルギーで、環境にやさしい暮らしを実現します。
※経済産業省 資源エネルギー庁「日本のエネルギー2023年度より」

国は2030年までに全住宅にHEMSの設置を目標としています

HEMS(Home Energy Management System)とは、家庭で使うエネルギーを賢く管理し、効率化を図るためのシステムです。スマートメーターをはじめECHONET Lite家電とつないで、電気の動きを見える化したり、家電機器を制御したりすることが出来ます。

住まいの電気利用の状況が、時間・日・月・年単位に見えるので、節電対策を考える上でも効果的。収支も見えるため、節電意識も行動も格段にアップ。省エネ・節約意識が高まります。

余剰電力を賢く自家消費へ

FIT制度（再生可能エネルギーの固定価格買取制度）の期間は10年と言われていましたが、2025年下半期から、最初の4年は24円。その後の6年は8.3円（加重平均14.58円/kWh）になると発表されました。固定買取という仕組みが徐々に変わり、売電価格は下がり続け、買電価格は上がり続けているのが実情です。

今後の暮らしに求められるのは余剰電力は売電ではなく、いかに家庭でうまく使用できるか＝自家消費できるかが鍵になると考えています。HEMSと蓄電池を組み合わせ使用エネルギーを賢く管理・省エネ・節電できる状態を備えましょう。

つくった電気で走るから、燃料費不要

2035年までに新車販売における電動車100%を目標に掲げている日本。ますますEV(電気自動車)・PHV(プラグインハイブリッド車)のシェアが高まり、電力の需要が増加することが予想されます。自宅の太陽光でつくったクリーンな電気で走らせる電動車は、環境にもお財布にも優しい、未来を考えた選択として注目されています。

V2Hがあれば災害時はEVが大容量蓄電池に

V2H(Vehicle to Home)とは、電気自動車のバッテリーに貯めた電気を自宅へ流し自家消費を可能にするシステムのことです。

例えばV2H対応の電気自動車、日産リーフの容量は40kWh。家庭用蓄電池の平均的な容量5〜10kWhに比べると大容量なことがおわかりいただけるでしょうか。V2Hと組み合わせることで、緊急時はEVが非常用電源として活躍。Gハウスでは全棟、将来用V2H配管を施工し来たる当たり前のミライに備えています。

来る、FIP制度で余剰電力を効率よく売電する選択肢をもつ

FIPとは「フィードインプレミアム(Feed-in Premium)」の略称で、再生可能エネルギーの発電事業者に対して、売電価格に一定の補助額(プレミアム)を上乗せする制度です。再生可能エネルギーの導入に積極的な欧州などですでに取り入れられている仕組みで、日本でも2022年4月より事業者限定で開始されました。

現在一般住宅ではFIT制度(固定価格買取制度)に基づき、安定した売電収入を得ることができますが、再エネ自立化へのステップとして今後はFIP制度を始めとする市場連動型に対応できる選択肢をもつ必要性があります。未来に備え、Gハウスでは蓄電池・V2Hを将来設置できるように施工しています。